財務と非財務の接続

上場企業は気候変動対応のための開示が義務付けられ、開示を企業の価値創造とどう結びつけるのかという「接続」(Connectivity)が求められるようになりました。

この点に関して、論文を書きました。未公開なので、またあらためてご案内しますが、第一に、統合／サステナ＝詳細、有報＝制度的要約という機能分担が成立する。第二に、内部炭素価格やCapex/Opex、PPA、シナリオ感応、第三者保証の具体性が高いほど“財務への橋渡し”は強化される。第三に、整合度が高い企業ほど、戦略→投資→KPI→財務の因果が連続し説明可能性が向上する。ということが得られた知見です。